クラウド活用でビジネスが変わる!経営者・士業のためのクラウド活用術 第16回 クラウド型 マインドマップ「Mind Meister」~直観的にアイディアを可視化できるツール~

社会保険労務士の井下英誉氏は、士業ITアドバイザー協会に所属している数少ない社会保険労務士である。同氏は経営者として代表社員(セントラル社会保険労務士法人)と代表取締役(株式会社HRアセスト)の2つの顔を持っている。HRアセストは、2014年11月に同じ志を持った仲間の社会保険労務士1名と設立した。事業は採用、メンタルヘルス、組織づくり等のコンサルティングから運用支援までを手掛けている。2人はそれぞれ別々の社会保険労務士事務所を経営しているため、普段は別の場所で仕事をしており、直接会っての打ち合わせは週1回、2~3時間程度だという。そのため設立当初からチャットワークやGoogleAppsを導入して情報の共有やコミュニケーションを図っていた。クレド経営を実践している同社のバリューにも「IT活用」が入っており、積極的にクラウドサービスを活用している。

社会保険労務士の井下英誉氏は、士業ITアドバイザー協会に所属している数少ない社会保険労務士である。同氏は経営者として代表社員(セントラル社会保険労務士法人)と代表取締役(株式会社HRアセスト)の2つの顔を持っている。HRアセストは、2014年11月に同じ志を持った仲間の社会保険労務士1名と設立した。事業は採用、メンタルヘルス、組織づくり等のコンサルティングから運用支援までを手掛けている。2人はそれぞれ別々の社会保険労務士事務所を経営しているため、普段は別の場所で仕事をしており、直接会っての打ち合わせは週1回、2~3時間程度だという。そのため設立当初からチャットワークやGoogleAppsを導入して情報の共有やコミュニケーションを図っていた。クレド経営を実践している同社のバリューにも「IT活用」が入っており、積極的にクラウドサービスを活用している。


Mind Meisterとはどのようなクラウドサービスですか?

クラウド型のマインドマップです。皆さんもマインドマップはご存じだと思いますが、Mind Meisterは手で書いていたマインドマップをそのまま電子化したイメージです。使い方も直観的なので、手書きと変わらずどんどんイメージが膨らんでいきます。また、クラウド型ですのでチームメンバー同士でリアルタイムでのマップの作成・編集が可能です。もちろん、スマートフォンでの作成・編集も簡単にできます。 無料版(マップ数の上限は3つ)がありますので、会員登録をすればすぐに使えます。

Mind Meisterを使おうと思ったきっかけは?

直接会って打ち合わせをする回数が少ないため、設立時からどれだけ効率的にコミュニケーションがとれるかがポイントでした。打ち合わせ時の報連相は最低限にしてその代わりに日頃からチャットワーク等を活用していました。 一方、打ち合わせ時には、必然的にアイディアや意見出しをしながら作り上げる企画や計画が多くなります。そのため会議室を借りる際も意見や案を書き出すホワイトボードは必須でした。しかしながら、せっかくホワイトボードに書いた内容も画像保存では内容の追加ができません。また、板書内容をわざわざ別文書化するのも非効率的です。 そんなときにMind Meisterの存在を知り、迷うことなく導入しました。

Mind Meisterの良いところは?

頭に浮かんだことを手書きの感覚で直観的に記録することができるのは一番良いところだと思います。また、マップに記録した内容は自動的に保存されていくため、せっかく書いた記録が消えてしまうといったストレスもありません。 更にチームで共有して使えば、一人一人の頭の中にあることを一つのマップに書き出して共有すことが可能です。

セントラル社会保険労務士法人 代表社員
株式会社HRアセスト 代表取締役
井下 英誉先生 プロフィール

井下 英誉(いのした ひでのり)
社会保険労務士 1995年早稲田大学社会科学部卒業 同年、社会保険労務士資格取得 2001年労務プランニング井下事務所開設 2014年セントラル社会保険労務士法人へ組織変更 代表社員就任 同年、株式会社HRアセスト設立。

一般社団法人士業ITアドバイザー協会

昨今、中小企業の経営レベルを向上させる、すばらしいクラウドサービスが多くの企業から提供されはじめています。しかしクラウドサービスは安価であるがゆえに、採算性の観点から従来の代理店などによる対面による提案をすることができません。また、中小企業が、クラウドサービスを比較・検討・評価して、導入ができるかというと、リテラシーからして難しいことも多いでしょう。

士業ITアドバイザー協会では、中小企業の身近な相談者である税理士・弁護士等の士業事務所がクラウドサービスのアドバイザーとなり、日本中の中小企業を元気にしていくことを目的としています。また士業自身も業務を効率化し、新しいビジネスモデル、ワークスタイルを構築することができます。

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